新国立の木材

２０２０年東京オリンピックに向けて、新国立競技場への木材資源活用に向けて、全国各地の木材産地の売り込みが熱を帯びています。国内での国産シェアは上昇傾向にあります。林野庁によると、国内の木材需要のうち国産材でどれだけ賄ったかを示す「木材自給率」は２０１５年に３３・３％となり、３０年ぶりに３分の１の水準まで回復しました。木材バイオマス発電所向けの需要が高まったほか、円安で輸入木材が減った影響が大きいとの事。高度経済成長期に植林した人工林が伐採の「適齢期」を迎えており、国産材の利用は今後も進む公算が大きいそうです。木材資源を今後も有効活用していく方法を考えていかなければいけません。

 

（日本経済新聞夕刊　１０月８日より抜粋）