「数十年に1度の大雨」
とされる大雨特別警報級の豪雨が、ここ数年、7月上旬に連続して起きている。
この時期には
「これまで以上に、大雨が増える。」
と警告する気象学の専門家もいる。
積乱雲が発生しやすい、東シナ海などから地表付近に流れ込む、多量の水蒸気など。
また気候変動により、気温が1度上がると、空気が含むことが出来る水蒸気量が7%増えるからだと考えられる。
出典 日本経済新聞6月29日より一部抜粋
7月上旬は、大雨のシーズンという想定を、常に意識していかないといけません。
出光興産の木藤俊一社長は、日本経済新聞の取材に応じ、
「2023年3月期までの3年間で、化石燃料の分野に2000億円を投資する」
と明らかにした。
高機能材や再生可能エネルギーなどに充てることで、脱炭素社会の中でも成長を目指す。
今後3年間では、全体として2700億円の戦略投資を計画しており、非化石燃料で稼ぎたい考えだ。
一方、石炭開発事業を続ける方針も示した。
年間取扱量の約2000万トンのうち、約1200万トンを自社の炭鉱で生産しており、急激に事業を縮小することは難しい。
ただ、世界的な脱炭素の流れを踏まえて、新たな炭鉱の開発には投資しない。
出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋
会社として、雇用の問題やこれまでの取引先との関係もあり、少しずつ脱炭素からの脱却を目指していることが感じ取れます。
食に関わる記事がありました。
今後の農業を考える上で、スマート農業は非常に重要だ。
と関係者は話す。
スマートフォンのアプリを利用した水田の遠隔管理や、水田の水位をアプリで確認出来て、わざわざ人が見に行く必要がない。
ロボットには、太陽光パネルが設置されており、作業中に充電が可能だ。
大きな水田で長時間の活動が可能になる。
農学部、他分野の研究者、企業が協力する意義は大きい。と関係者は訴える。
出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋
未来の農業に、スマート農業は欠かせないツールとなって行きます。更なる発展を期待します。
山梨県が脱炭素社会への歩みを加速させている。
2009年に全国で初めて
「ゼロカーボンシティ」
を宣言した山梨県は「脱炭素」を環境戦略として掲げるだけでなく、成長産業と位置づけ、産学官民で連携して水素・燃料電池産業の集積地
「やまなし水素・燃料電池バレー」
の実現を目指している。
全国初となる、燃料電池を電源にした、電動アシスト自転車の試作機が公開された。
出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋
この取り組みが日本全国にも広がることを期待します。
静岡県知事選で現職の川勝平太知事が4選を果たした。
任期は4年。
環境影響への懸念から、静岡県内での工事を川勝氏が認めず、工事が進まないリニア中央新幹線の
「静岡区問題」
の混迷は一層深まりそうだ。
国を含めて解決の糸口を探るが、川勝氏は改めて静岡を外すルートの変更を求めており、事態打開のめどは立っていない。
大井川の水量減少が懸念されている。
出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋
個人的な意見ですが、しっかりと、大井川への環境の影響を吟味して進めて行って欲しいです。
生態系のニュースです。
現在、神奈川県の小田原で、サルが民家にも出現してくることが問題になっています。
この間は、小学生の通学路にもサルが出現して、児童がケガをしました。
学校の内部にも侵入してきたり、民家に入って、エサ(人間の食料)を奪っていく事例や、農家の食べ物を盗み食いする報告もあります。
サルの中には、お酒を飲むものも現れました。
彼らは知能的で、完全に人間を恐れず、人間の日常生活を荒らしております。
少なくとも19頭、集団内にいることが分かっています。
小田原市では、止むを得ず、捕獲後殺処分を決めましたが、サルも狡猾で数年はかかるだろうと言われております。
サルが可哀相だという意見も出たようですが、苦渋の決断だと思われます。
一刻も早い解決を望みます。
テレビ朝日 羽鳥モーニングショーより
防災士の資格試験でも勉強しましたが、現在、都市には土砂崩れのリスクが潜んでおります。
日本経済新聞が、全国の建物と災害関連データを調べたところ、市街地にある住宅92万戸が、土砂災害を警戒すべき区域に建っていることが分かった。
新たな住宅開発の歯止めは乏しく、今後も増加する可能性がある。
長期的な視点で、土地利用の在り方を見直していく事が求められる。
出典 日本経済新聞6月23日より一部抜粋
このような危険なデータ公表は、不動産業や銀行の方が、土地価格の下落を恐れて表に出てこない部分があります。私たちは独自に調べていかないといけません。
地球と暮らしについて考える「エコマジック」、
来月に、岡山県で、マジックを通したオンラインエコツアー=オンライン社会科見学を行います。
台本が届きました。
都市鉱山や3R,SDGsなど、盛りだくさんの内容となっております。
実際に現地に行って、工場見学や段ボール工場を兼ねた視察も行います。
現地に出向いて、解説を交えながら、そのテーマにあったマジックを披露予定です。
スタジオ撮影とは違った臨場感を届けられるように、また、これを見た小学生が勉強になるように頑張っていきたいと思います。
詳細は後日記載させて頂きます。
新型コロナウイルス感染拡大が止まりません。
間もなく、東京オリンピックが開催されようとしております。
しかしながら、入国管理が甘い現実があります。
個人的な意見となりますが、日本に戻ってる人、入ってくる人に対して、2週間の完全隔離措置が必要ではないかと感じております。
中国では、上記のような対応をしております。
最初は、やや厳しすぎるのでは。
と思う時期もありましたが、必要な処置だと思われます。
そのための人材や宿泊施設にこそ、国は予算を投じるべきではないか。
と感じます。水際対策の甘さが、このような感染拡大を生んでいるのではないかと思います。
今からでも、徹底的な管理隔離措置が必要な気がします。
オリンピック開催は既定路線のようなので、今以上の感染拡大は避けなければなりません。
カーボンニュートラル宣言以来、新しい景色が広がった。
政府は、電力・非電力・炭素除去の3つの分野で意欲的な取り組みを進めている。
電力では、再エネ、原子力に加えて、アンモニア火力が注目される。
電気自動車(EV)など電動化を進めていくと、総電力需要は今より30~50%増える。
再エネ利用では、まだ火力発電による調整が必要でCO₂が排出する。
これがアンモニア火力になることで解決する。
水素とアンモニアは技術的に近くても、ビジネス的には異なる。
CO₂排出の約62%を占める非電力は水素を利用し、残りの電力分野はアンモニアを選択するということになるだろう。
出典 日本経済新聞6月17日より一部抜粋 国際大学大学院 国際経営研究科教授 橘川武郎氏 より
脱炭素に向けて、水素やアンモニアなど、様々な選択肢を増やしていく事が重要になってきます。
水素を都市づくりに使うには、市場形成が重要になる。
需要を拡大して、低コスト化することがまず重要だ。
水素の製造コストは高いが、オンサイトなのかオフサイトで、輸送コストをかけるのか。
都市部での水素利用を考えると、脱臭のコスト、管路が長くなれば道路占用コストも膨らむ。
再エネ発電の余剰分を水素に変えて貯蔵し、必要な時に燃料電池で発電もしくは、水素利用できるところに供給する。
既設管があれば、それを利用する。
仕組み作りが重要になる。
出典 日本経済新聞6月17日より一部抜粋 千葉大学大学院工学研究所教授 村木美貴氏 コメントより
少しずつ、水素に関わるCMも増えてきて、一般市民にも、水素社会が受け入れられる土台が出来上がってきたように感じます。今後は、インフラなどの市場形成が重要になってきます。
朝食用シリアルの輸入が伸びている。
横浜税関が16日公表した調査によると、全国の朝食用シリアル類の輸入量は、2020年に前年比23%増の9588トンとなり過去最高だった。
輸入金額は19%増の24億円だった。
新型コロナウイルスの影響で、在宅時間が増えたうえ、健康意識の高まりもあり、手軽に食べられるシリアル類の人気が強まっている。
出典 日本経済新聞6月17日より一部抜粋
子供達は、学校にも行けない時期が続いたので、人気がさらに高まったと思われます。便利なので、今後も輸入シリアルの需要は続くと思われます。
複数の飲食事業者が同じ店を共同利用する
「シェアキッチン」
が首都圏で広がっている。
出店の初期費用を抑えたい起業家や、新型コロナウイルスの影響で新業態を試そうという飲食事業者の利用が目立つ。
空き店舗を活用するなど、地域の賑わいを復活させる試みもあり、多彩な活用方法に注目が集まっている。
出典 日本経済新聞6月17日より一部抜粋
飲食事業での起業経験の修業としての場や、新しい形態のトライアルなど、今後も伸びていく業態だと思われます。
地球温暖化にブレーキをかけようと、自然エネルギーの積極的な利用を目指す
「自然エネルギー大学リーグ」
の設立総会が7日、東京都内で開かれ、オンライン参加を含め9大学の学長らが出席した。
各大学は、遅くとも2040年までに、キャンパスで使う全電力を自然エネルギー由来にシフトするほか、研究や人材育成、交流にも取り組むとしている。
2030年~2040年に自然エネルギー電力を生産または調達して、大学での全使用電力をまかなうとし、各大学が目標と計画を示して実行するという。
出典 朝日新聞6月16日より一部抜粋
大学や学生が、積極的に行動していく事を今後も期待していきたいです。
大阪東淡路地区。
フードロス対策のために、冷蔵庫が設置されている。
冷蔵庫には、近隣住民らが食料品を寄付することもできる。
消費期限や安全性を慎重に見極めながら活用。
地元の農家や商店から提供してもらう食材と合わせつつ、総菜を作っている。
家庭で余った食べ物の寄付を受けて活用する
「フードドライブ」
と呼ばれる取り組みのアレンジ。と関係者は話す。
出典 日本経済新聞6月15日より一部抜粋
特に食品衛生上に、気を付けて頂き、活動を継続して頂きたい。と感じます。
このブログ内では、主に緑色衣装着用のエコマジシャンとしての取り組みや、地球・エコ・SDGsに関する記事を記載しております。
来月に、日本奇術協会主催で、画像のような黒い衣装着用の、スタンダードなマジックショーのイベント出演を予定しております。
マジックの世界には、色々なジャンルがあります。
大型の装置を用いたイリュージョン、人間心理を読むメンタル・超能力・催眠術、面白いコメディマジック、日本古来の袴や和服を着用して演じる和妻、指先のテクニックを用いて演じるマニュピレーションなどがあります。
一堂に、色々なスタイルのマジシャンが集合して演じます。
その中で私目は、上記のマニュピレーションというカテゴリーで、手からトランプを次々に出す演目をして欲しい。
と御依頼を頂きました。最近は演じる機会が減っておりましたが、久しぶりに手順を見直しております。
詳細は後日記載させて頂きます。
放置された竹林が全国的に広がり、環境破壊につながる問題になっている。
全国でも有数の広さの竹林があり、タケノコ生産量は全国トップの福岡県で、環境保護団体などが
「SDGsバンブープロジェクト」
を始めた。
ラーメンの具などに使われる
「メンマ」
にして食べてもらうとともに、障害者が働く場にもして、国連が掲げるSDGsに貢献しようとしている。
出典 朝日新聞6月11日より一部抜粋
竹林は圧倒的な人出不足との事。特に若い世代へのアピールが必要となってきます。
食に関する記事がありました。
給食の牛乳パックも、脱ストローの動きが出始めました。
これまでは、ストロー付が当たり前でした。
メーカーは、牛乳パックの口を、少し力を加えるだけで、簡単に広がる構造に変えました。
このため、ストローを使う必要が無くなりました。
コストが抑えられて、子供達にも環境の事を考える機会にもなり、ゴミの分別もスムーズになりました。
この動きは全国に広がっていきそうです。
日本経済新聞6月12日夕刊 より
新型コロナウイルス流行によるマスクの大幅な消費量増加が、海洋プラスチックごみ問題に拍車をかけている。
マスクの多くは、実はプラスチック製だ。
海に流れたマスクは、1年間に15億枚との環境団体の試算があり、野生生物の命を驚かす例も報告されている。
マスクの主な素材は、ポリプロピレン・ポリエチレン・ポリエステルなど。
こうした人工的に作られた化学繊維は、自然界で分解されにくい。
長い期間海を漂い、分解されるまでには450年ほどかかるとの指摘もある。
出典 朝日新聞6月11日より一部抜粋
マスクの処分方法に関して、十分に注意しないといけません。
政府は4日、2020年度のエネルギー白書を閣議決定し、日本は蓄電池の本隊や原材料の調達力が他国より劣っていると指摘した。
太陽光などの再生可能エネルギーは、天候により発電量が変化する。
蓄電池で電力供給を調整する仕組みが、再生エネ拡大に不可欠で、
「蓄電池などの安定調達が重要だ」
と強調した。
出典 日本経済新聞6月4日より一部抜粋
電気を貯めるという課題解決に向けて、全力で取り組んで欲しい。と思います。
世界の食料価格が急上昇している。
国連が3日発表した5月の食料価格指数(2014~16)は、1年前から4割上昇し、2011年9月以来、約10年ぶりの高水準となった。
中国で豚の飼料の需要が増えたほか、天候不順による供給減も響いた。
新型コロナウイルス禍による移動制限で、農作業の担い手である外国人労働者が不足している国も多い。
足元ではワクチンの普及で、想定以上に需要が急回復し、生産が追い付かない。
世界的な金融緩和マネーも向かう。
出典 日本経済新聞6月4日より一部抜粋
天候不順も影響してきます。早くコロナ前の適正水準に戻ることを期待します。
パソコン・自動車・冷蔵庫・洗濯機・エアコンなどに、必ず使われている半導体が、世界的に品薄状態になっております。
原因は、いくつか考えられます。
新型コロナウイルス感染拡大が止まりません。
このため、家での巣ごもりのために、新しくパソコンや家電を買い替える層が増えたため、世界的に急激に需要が増えた。
という点が挙げられます。
日本の自動車メーカーや家電メーカーも、在庫割れを起こしたくないために、いつも以上に多めに発注して在庫を確保しておきたい。という心理状態が起きております。
昨年の春に、マスク不足だった頃と似ている部分があります。
しかしながら、半導体は受注してから商品完成まで3~4か月かかる精密機械である。との事。
マスクより時間を必要とします。今後、世界中での半導体不足が懸念されます。
テレビ朝日 報道ステーションより
プラスチック廃棄物の削減を目指す新法案が、4日、参院本会議で成立する見通しだ。
小売店や飲食店に、使い捨てのストローやスプーンなどの削減を義務付ける。
有料化や代替素材への切り替えなどの対応も求める。
2022年4月に施行する予定だ。
20年7月のレジ袋有料化に続く施策となる。
削減義務の主な対象は、全国展開するコンビニ、スーパー、飲食店で使い捨てプラ製品を大量に提供する企業。
出典 日本経済新聞6月4日より一部抜粋
この法案は、私達の日常生活に大いに影響があります。来年に向けての動きをよく見ていこうと思います。
地球と暮らしについて考える「エコマジック」、
3Rについてのマジックを練っております。
これまでも演じてきましたが、更にレパートリーを増やす試みをしております。
reduce=リデュース reuse=リユース recycle=リサイクル
左から順に、ゴミを減らす。 再使用する。 再資源化する。
という意味です。空き缶やトランプ、ロープ、お札、新聞紙など、身近なもので分かり易いものを考えております。
特別な装置ではなく、普段、日常生活で目にするアイテムで行うと、御客様は興味・関心を高めて見てくれます。
今後の仕事に生かしていきたいです。
地球と暮らしについて考える「エコマジック」、
ゴミの分別をマジックで表現出来ないだろうか?
この2,3年の研究課題の一つとなっておりました。
空き缶の中の瓶のみ、空中浮遊して、別の場所に移動する。
あるいは、空き缶だけ、別の場所に、ひとりでに動き出す。
など色々と試行錯誤を重ねておりました。
発想を変えて、カードマジックで演じることは出来ないだろうか?
そんな視点から画像のような、瓶と缶を用いて、1枚ずつ重ねて置いていき、魔法を掛けると一瞬で分離する。
そのような演目を思い付きました。
従来はトランプの赤黒を分ける演出ですが、分別マジックに取り入れてみました。
クライアント様に報告してみたところ、興味を持って頂きました。
今後も追及していきたいと思います。
中国でのゾウの行進が、世界中で話題となっています。
中国南部の自然保護区から、約500km程北上を続けています。
原因は良く分かっていません。
食料や水不足が原因の一つではないか?と思われますが、まだ因果関係はつかめていない状況です。
ゾウの習性として、非常に学習能力が高く、水や食料、仲間の匂いに敏感です。
1,2頭であれば、麻酔銃で眠らせて、元の場所に返す方法がありますが、十数頭だと難しいとの事。
民家にも押し寄せてきております。
現状は、黙って見守るしかないようです。
今後のゾウ達の行動に要注目です。
NHKニュースより
トヨタ自動車は、直接取引する世界の主要部品メーカーに、2021年の二酸化炭素排出量を、前年比3%減らすよう求めた。
サプライチェーン(供給網)全体で脱炭素を主導する。
ホンダも2日、主要部品会社に、排出削減目標を今秋までに示すと伝えた。
取引先の裾野が広い、自動車大手が、脱炭素の動きを広めることで、産業界の排出削減に弾みがつく。
両社は排出を実質ゼロにする
「カーボンゼロ」
を目指す。
出典 日本経済新聞6月3日より一部抜粋
自動車業界に限らず、業界トップ主導での、脱炭素の動きに期待したいです。
昨年、防災士の資格を取得しました。
その時に印象に残っている、用語に
「トリアージ」=選別する
という言葉が強く印象に残っております。
新型コロナウイルス感染拡大が止まりません。
実際には、大阪では、医療崩壊が起きました。
何時間待ちの、症状の重い高齢者より、後から来た、30代、40代、50代の命が優先される。
という命の選択という、医療現場スタッフの間には、重い課題が突き付けられていました。
現在は、少し事態は収まってきているようですが、今後、緊急時について、あらかじめ決めておく必要があるとの事。
ヨーロッパやアメリカなどの諸外国では、緊急時には、ドライにトリアージを行っていく慣習があるそうです。
日本人のメンタリティには、やや馴染まない部分が大いにあります。
これ以上の感染拡大を抑える必要があります。
テレビ朝日 報道ステーションより
今年の日本の夏は、例年と比べてもかなり暑い夏になる。
というニュース速報がありました。
特に7月~8月末あたりまでがピークになるそうです。
今年は、オリンピックもあり、緊急事態宣言が延長されるか分かりませんが、人流増加が予想されます。
マスク着用も、ひんやりタイプのものなど工夫が必要です。
水分補給も欠かせず、気を付けないといけません。
例年の夏以上に、注意が必要です。
三菱商事は、北米や英国の脱炭素コンクリート技術のスタートアップ3社への、資本参画・協業を積極的に進めている。
各社の技術や知見を集約し、二酸化炭素固定量や事業規模を最大化する
「グリーンコンクリート構想」
を打ち出した。複数のビジネスユニットを横断するCCUS(二酸化炭素回収・有効利用・貯留)タスクフォースを立ち上げた。
出典 日経ビジネス 5月24日より一部抜粋
二酸化炭素を固定化したコンクリートを用いることで、これまでの未使用分や廃棄用が有効活用される事になります。更なる技術革新に期待したいです。