2019年1月ブログ

地球と暮らしについて考える「エコマジック」、９年前より取り組み始めて、多方面の環境系の専門家の方から、「エコ検定」取得を強く勧められました。

私が勉強して、合格したのは、６，７年前になりますが、３・４年ごとに改定版が出ます。

この「エコ検定」は東京商工会議所が主催しております。

環境エコロジーの進化・変化のスピードは、非常に速いものがあり、３年前に勉強した環境知識や理論が、もうすぐに古い理論になってしまいます。

常に最新の情報を、アップデートしていく必要があります。

今回、改定版第７版という事で、ざっと目を通してみました。

前回より、SDGs・パリ協定・エシカル消費・と言った項目が増えている印象です。

約３００ページほどあり、分量も厚みが増してきております。

これから深く読み込んでいきます。

住宅用太陽光発電システムによる発火などのトラブルが、２０１７年１１月までの約１０年間で、１２７件発生し、少なくとも７件が屋根側に延焼していたことが分かった。

７件の太陽電池パネル（モジュール）はいずれも、屋根と一体型で屋根側との間に、不燃材のないタイプだった。

同様のタイプは全国で約１１万棟にあるといい、消費者庁の消費者安全調査委員会は２８日、調査結果をまとめた報告書を公表し、注意を促した。

事故調査委員会は、経済産業省に対し、こうしたタイプを製造したメーカーに対応を求めるよう要請。

該当する住人に応急点検の実施を促すよう指摘した。

出典　日本経済新聞１月２９日より一部抜粋

私自身、太陽光パネルに対して、プラスの側面をイメージする事が強かったのですが、安全性や設置によるマイナス面にも目を向けないといけない、と感じました。特に安全面は重要な課題です。

生態系に関する記事がありました。

東南アジアなどに住むコツメカワウソとビロードカワウソで、絶滅の恐れが強まっているとして、インドやネパールなどが、ワシントン条約で商業目的の国際取引を禁止する提案を条約事務局に提出したことが分かった。

生息地の環境破壊に加え、ペット需要が高まる日本向けの違法取引が目立ち、規制の強化が不可欠だと判断した。

提案は、今年５月～６月にスリランカで開く締約国会議で議論され、投票国の３分の２以上の賛成で決まる。

日本では、今月、密輸を図ったとして、男２人が逮捕されるなど摘発が相次ぐ。

日本の環境省は「提案に賛成するかどうかは検討中」としている。

出典　日本経済新聞１月２８日より一部抜粋

中々、日本では、大々的にニュースにはなりませんが、地道な取り締まりが必要です。

ドイツの政府委員会は２６日、同国の石炭火力発電所を２０３８年までに全廃する事で合意した。

気候変動に対応するため、二酸化炭素の排出量を削減する。

計画実行には、政府や州政府による正式決定が必要だが、全廃へ大きく動き出した。

産業界や環境団体、学識者などが参加する政府委員会は２５日から夜通しで協議し、２６日朝に合意した。

石炭火力からの撤退で、影響を受ける州に対して、２０年間にわたり総額４００億ユーロ（約５兆円）を支援することでも合意した模様だ。

石炭火力発電は、ドイツの発電量の約４割を占め、段階的に廃止する。

２２年までの原子力発電廃止も決定済みで、石炭火力の廃止には代替電源確保が課題になる。

再生可能エネルギーの活用は広がっているが、電気料金が高止まりすれば経済にも影響が広がりかねない。

出典　日本経済新聞１月２７日より一部抜粋

ドイツのやり方が成功するのかどうか、影響をしっかりとみていく必要があります。

首都圏で雨が降らない日が続き、乾燥状態となっている。

都内の「無降水日」は２３日までで１１日連続。

空気が乾燥すれば、喉や気管支の防御機能が低下するため、インフルエンザにかかりやすくなり、入試シーズンの受験生や家族はピリピリ。

火災も相次ぎ、東京消防庁は警戒を呼び掛ける。

関東地方では、６年ぶりの花粉の大量飛散も見込まれている。

出典　日本経済新聞１月２４日より一部抜粋

確かに、ここ最近、雨がほとんど降っておらず、火災が起きやすい状況です。十分な注意が必要です。

食品ロスに関する記事がありました。

２月３日の節分に食べると演技が良いとされる「恵方巻き」。

風習が全国に広がる一方で、近年は売れ残った商品が大量に捨てられることが問題になっています。

農林水産省は１１日、「求められる数に合う量を売って」と、業界の団体に呼びかけました。

環境省によると、ごみ処理のために私たちの払う税金から、年間約２兆円が使われています。

捨てる量を減らせば、その分の税金が教育や福祉など、他に使えるようにもなります。

出典　朝日小学生新聞１月２５日より一部抜粋

どうしても、食べたい場合は、前もっての予約制を中心にしていくやり方も、検討していく必要があります。

米航空大手ボーイングは２３日、自動運転による「旅客航空車」（PAV)の試験飛行に成功した。と発表した。

（画像は自動車のイメージ。本文とは直接関係はございません。版権フリー）

試作機は自動制御で、ヘリコプターのように垂直に離陸し、空中で制止するホバリングをした後に着陸した。

飛行機の自動運転は空のタクシー貨物輸送への利用が見込まれており、開発競争に弾みがつきそうだ。

ライドシェア大手のウーバーテクノロジーも自動運転の小型機の開発を進めており、２３年にも空飛ぶタクシーの商用化を目指している。

出典　日本経済新聞１月２４日より一部抜粋

未来に向けて、空の移動や輸送が身近なものになりつつあります。しかしながら安全性や事故後の補償問題など課題もあります。良い方向に進んで欲しいですね。

巨大地震が発生する地層に穴を掘り、地震が起きる謎を解明しようと挑戦している海洋研究開発機構（JAMSTEC)が、１５日、計画の進み具合を報告しました。

和歌山県沖で、「ちきゅう」という船を使い、海底下３２６２・５メートルまで穴を掘り、科学掘削としての世界最深記録を更新しました。

ただ、くずれやすい地層に苦戦しているそうです。

目指しているのは、海底下５２００メートルほどの地点です。

巨大地震を起こす断層があると考えられ、ここの地層を直接調べることが出来れば、巨大地震発生の謎が解明できるかもしれません。

出典　朝日小学生新聞１月２１日より一部抜粋

大変な作業ですが、未来に向けて、巨大地震の詳細なメカニズムの解明につながる事を期待したいです。

テレビで腰痛防止の特集をやっていました。

私自身、腰痛に悩まされた時期があります。今は大丈夫です。

最近の医学的見解ですと、骨やヘルニア以外での原因不明の腰痛持ちの人が、非常に多いことが分かってきました。

腰痛の原因の一つとして、太ももの筋肉が固く固まっている事が、挙げられるとの事。

座りっぱなし、立ちっぱなし、歩かないという生活が続いていると、太ももの筋肉が固まってきて腰痛を発症しやすいとの事。

チェック方法として、うつ伏せになって足を伸ばした状態から、片足ずつ曲げて、かかとがお尻につかない人は、太ももの筋肉が固く、腰痛を引き起こしやすいという事です。

私自身、早速試してみたところ、残念ながら両足ともつきませんでした。

そこで、太ももの柔軟性を高めるストレッチが紹介されました。

横向きに寝て、片手で足首をつかんで、太ももを少し、後ろの方に引っ張る感じで曲げて、かかとをお尻につける動作を行います。

ゆっくりと１０回行います。１日で左右１０回ずつ×３セット行うと良い。と先生が言っていました。

テレビ朝日　「たけしの家庭の医学」　より

１～２週間ほどすると、改善してくるという事です。

私目も早速実践していこうと思います。興味を持たれた方は、くれぐれも御無理をなさらず、少しずつ実践してみて下さい。

最近特に、環境エコマジックを仕事に取り込むようになってから、環境と健康に興味関心が高まってきている私ですが、しばらくぶりに歯の定期検診に行ってきました。

昔は、歯が痛くなってから歯医者に行くことが多かったのですが、反省して、定期検診に仕事の合間をぬって通うように心掛けております。

結果は異状なしとの事。ほっとしましたが、人間の身体は刻一刻と変化していくので、来年、再来年の歯の状態は誰にも分かりません。

日頃の歯磨きやブラッシングが重要と歯医者に力説されました。

お勧めの歯磨きがあると購入を勧められて入手しました。

最近の研究では、歯の健康が非常に重要で、不十分な歯磨きによる、食べかすやバイ菌が、重い病気を引き起こすことが分かってきたとの事。

歯周病から、バイ菌が体内に入っていき、肺炎、胃潰瘍、糖尿病、脳・心臓疾患、骨粗しょう症・関節炎・腎炎・皮膚疾患など、あらゆる病気のリスクを高めるそうです。

この話を聞いてビックリしました。今後もより一層、歯のケアを心掛けていきたいと思います。

国土交通省は１８日、２０２０年以降に実施する建物の省エネルギー対策をまとめた。

環境性能が高い住宅の供給拡大に向けて、大手事業者に高い省エネ目標の達成を促す制度の対象を、注文住宅や賃貸アパートにも広げる。

高効率の発電・熱供給の設備を共有する計画に対しては、容積率の特例を設けて後押しする。

通常国会に建築物省エネ法の改正案の提出を目指す。

政府は３０年度までに１３年度比で、温暖化ガスの排出量を２６パーセント減らす目標を掲げており、達成に向けた施策の一環となる。

出典　日本経済新聞１月１９日より一部抜粋

住まいそのものから、省エネルギーを実施していく流れは、今後も更に加速していきそうですね。

タイの首都バンコクで大気汚染が深刻化している。

タイ政府は空中の汚染物質を少しでも減らそうと、人工的に雨を降らせる試みを始めるなど対策に追われている。

街にはマスク姿の人が急増し、品切れになる店も続出している。

バンコクでは、工場などのばい煙や、自動車の排ガスなどが主な発生源となる微小粒子状物質（PM2.5）の濃度が、世界保健機構（WHO)の環境基準を大幅に超える日が続いている。

乾期に入り、雨が少なくなったことが影響していると見られる。

タイ政府は、飛行機から薬剤をまいて人工的に雨を降らせる作戦を１５日から始め、地上からの放水も実施した。

出典　朝日新聞１月１９日より一部抜粋

大気汚染の問題は長期的に見る必要があり、自動車や工場からの排ガス規制など地道な取り組みが必要です。

食べ物に関する気になる記事がありました。

コーヒーについてです。

世界のコーヒーの野生種の少なくとも６割が、干ばつや病気などによる絶滅の危機にあると、英キュー王立植物園などの研究チームが１７日、米科学誌サイエンス・アドバンシズに発表した。

野生種は品種改良に必要で、近い将来、温暖化に耐えうる新種の開発などが出来なくなる可能性もある。

将来はおいしいコーヒーにありつけなくなるかもしれない。

野生種の７割は、エチオピアなどにある保護地域の限られた場所にもあり、数も制限されている。

研究チームは「野生種は病気や害虫、気候変動に対応できる新種の開発に必要だが、それがいま失われようとしている。」

出典　朝日新聞１月１８日より一部抜粋

将来に向けても、安定したコーヒーの供給をのぞみます。

シロクマの記事がありました。

日大生物資源学部の研究グループが、北海道南西部・八雲町の演習林に設置した熱感知カメラで、毛の白いヒグマの動画撮影に成功した。

２０１６年９月から１８年７月に計６回、姿をとらえた。

野生の白いヒグマは、北方領土の国後島や択捉島で確認されているが、北海道で繰り返し撮影されるのは極めて珍しいという。

複数の専門家によると、北方領土の白いヒグマは上半身が白く、下半身が灰色である事が多い。

川でサケやマスを捕る際、白い身体は魚に見つかりにくく、遺伝の可能性がある。

ただ北方領土へは自由に往来できず、詳細な生態は解明できていないという。

出典　日本経済新聞１月１７日より一部抜粋

今後の詳細な研究結果が待たれます。

地球環境・科学・食育・健康をテーマとしたエコマジックを手掛けております。

特に最近、健康全般に関する記事も読むようにしております。

生活上の理由で睡眠のリズムが狂う「社会的ジェットラグ（時差ボケ）」が問題になっている。

睡眠のリズムを整えるのに役立つ事

〇平日・休日の起床時間を変えない

〇睡眠時間を確保するため、起床時刻から逆算して就寝時刻を決める

〇起きたら朝日を浴びて体内時計をリセット

〇バランスの良い食事をし、朝食をきちんと食べる

〇適度な運動をする

〇深酒は避ける

〇仕事や人間関係でストレスはためない

〇昼食後に１０～２０分昼寝をする

〇夜はゆっくり湯船につかり、リラックスする

出典　明治薬科大学・駒田陽子准教授の研究から

全体の出典　日本経済新聞１月１６日より一部抜粋

上記を全てパーフェクトにこなすのは難しいですが、

意識をしっかり高めたいと思います！

先日は、地球と暮らしについて考える「エコマジック」、社会人向けの新年会での営業でした。

ステージショーでした。

３０分程、御時間を頂き、約１００名程の前で演じてきました。

今回は、上手くスケジュールが合ったので、弟のプロジャグラーの「ミヤム」にもゲスト出演をしてもらうことが出来ました。

海外にも行ったりするので、中々、スケジュールが合わず、年に３～４回ほどしかコラボ出来ない状況です。

先日は上手く、タイミングが合いました。

マジックショーの中で、ジャグラーが入ると良いアクセントになり、全体が引き締まります。

御客様も、マジックあり、ジャグリングありと楽しめて頂いた様でした。

お越し頂いた皆様、関係者の皆様、御世話になりました（＾０＾）！！

地球と暮らしについて考える「エコマジック」、本日は、都内にて、企業向けイベント案件での営業がございます。

お正月シーズンに、大人向けに、エコマジック出演は非常に珍しいです。

このブログでも、最近の様々な環境ニュースを掲載させて頂いておりますが、時々、ステージの様子も盛り込んでいこうと思います。

詳細は明日記載させて頂きます。

行ってきます！

経済産業省は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT)で２０２１年以降、安い電力だけを買う「入札制」を風力発電に全面的に導入する方針だ。

欧州などに比べ、発電コストが高止まりしているめ、事業者に低コスト化を促し競争力を高める。

太陽光でも入札制の範囲を拡大する方針で、再生エネ全体で育成から競争への比重を高める。

再生エネでは、太陽光でも入札制の対象が拡大されるなど競争路線が拡大している。

現状の再生エネ比率は１６％で、このうち風力は０.６%にとどまる。

政府は、３０年度に、再生エネを２２～２４％まで比率を高める方針。

風力を１．７％にする目標を掲げている。

出典　日本経済新聞１月１３日より一部抜粋

今後に向けて、再生可能エネルギーの比重を高めて欲しいと思います。

特定の地域で使われる「地域通貨」が息を吹き返している。

近年は廃れたものが多かったが、デジタル化で利便性が再評価されているためだ。

地域消費を促すだけでなく、キャッシュレス決済を普及させる効果も発揮している。

地域通貨例

〇クリン　2000年～11年　北海道栗山町　自治体・NPO 紙幣

〇LOVES   2002年～07      神奈川県大和市　自治体・NPO カード

〇しまとく通貨　2016年～長崎県離島５市町　自治体・電子商品券

〇さるぼぼコイン2017年～岐阜県高山市、飛騨氏、白川村・金融機関

〇湖山ポイント2018年～茨城県かすみがうら市　自治体・電子地域ポイント

出典　日本経済新聞１月１２日より一部抜粋

今後も日本全国に、この流れは加速していきそうですね。

東京都は都内在住の個人が電気自動車EVを購入する場合の補助事業について、給付額を１台当たり３０万円とする方針を決めた。

すでに中小企業向けの支援制度を導入しており、２０１９年度から個人や大企業にも対象を広げる。

需要を喚起し、EVの普及を通じて二酸化炭素の排出削減につなげる。

EVは１回の充電による航続距離にも難点がある。

車両自体の消費テコ入れに加えて、都内の充電インフラの整備も課題となっている。

都はマンションを初め、集合住宅で充電設備を設けるデベロッパーや管理組合などに経費の一部を助成し、充電場所の拡大を進めている。

出典　日本経済新聞１月１１日より一部抜粋

EVの課題を少しづつ克服して、普及して欲しいです。

環境省は全国に３４ある国立公園で、生態系保護を観光客に支えてもらう取り組みを本格化させる。

専門ガイドによるツアー料金の一部を保護活動などに充てるほか、希少生物の生息地などに立ち入る際に入場料を徴収する。

一部の国立公園で生態系保護の新たなツアーを試行すると、外国人客を中心に好評だった。

２０２０年までに１５か所以上で導入する計画だ。

環境省は国立公園にしかない自然や景観は訴求力が高いと見ており、観光客に資金協力を求めながら自然保護との両立を目指す。

出典　日本経済新聞１月１０日より一部抜粋

欧米では一般的とされている取り組みですが、日本にも広がりを見せると思われます。

夢洲はテーマパーク、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ)から約３km南西にあります。

隣の舞洲とは橋で、咲洲とはトンネルでつながっています。

島の面積の約４０％、１５５ヘクタールを会場に使う予定です。

東京ディズニーランドの３倍の広さです。

東側はコンテナターミナルになっていて、コンテナ船が荷下ろしをしています。

コンテナや埋め立て用の土砂を運ぶトラックがひっきりなしに通り、島内を走る幹線道路はかなりの交通量です。

万博予定地内は許可を得た車しか入れません。

咲洲の地下鉄中央線コスモスクエア駅から車で１０分弱、地下鉄を伸ばして駅が作られる場所に着きます。

大阪メトロは、ここに巨大なタワービルを造り、自動運転の乗り物で島内を回れるようにすると発表しました。

出典　朝日小学生新聞１月１０日より一部抜粋

未来に向けて、夢が膨らんできますね。ただし会場に到着するまでの輸送手段においての渋滞緩和など、課題もあります。無事に解決して欲しいですね。

食べ物に関する記事がありました。

農水省は食肉を処理する施設に対する「国産ジビエ認証制度」を１８年５月に作った。

厚生労働省が設けた衛生管理のガイドラインをもとに、

〇使用するナイフは１頭ごとに消毒する

〇解体処理後、速やかに冷却する

〇捕獲地や捕獲・解体年月日を記載する

など８０項目以上の基準を満たした施設が認証を受けられる。

出典　朝日新聞１月８日より一部抜粋

今後この流れは加速していくものと思われます。安全性も含めて、この認証の広がりを期待します。

世界大手アパレル企業が脱プラスチックにかじを切る。

（画像はプラスチックゴミのイメージ。

　版権フリー。）

ファーストリテイリング傘下のユニクロは、日本を含む世界２０００店舗で使うレジ袋や商品の包装材を全面印新する。

スペインのZARAも２０１９年以降、日本で紙製のレジ袋に順次切り替える。

環境問題への対応によって企業を選別する投資家や消費者の間で広がっており、環境重視の経営を進めていく。

脱プラスチックを進めるため、新たな素材の活用など実験・検証を始めている。

出典　日本経済新聞１月５日より一部抜粋

こうした企業の流れが、当たり前になっていく時代になると思われます。

グーグルは、太陽の活動そのものを地球上で再現する研究に注目する。

この技術を手掛ける米TAEテクノロジーズに出資し、人工知能（AI)などの技術でも後押しする。

カリフォルニア州の施設では、長さ約５０ｍの円筒形の実験設備が稼働している。

内部で試されているのは、太陽の中心で起きる核融合の現象だ。

水素とホウ素を使い、二酸化炭素も放射性廃棄物も出さずに電力を作り続けるのが目標だ。

この他にも、宇宙空間に太陽光パネルを浮かべて発電し、作った電力を地球に送る新技術もあり、IHIエアロスペースなどが研究を進める。

京都大学の篠原教授は「宇宙太陽光は２０３０年代にも実用化の段階に入る」と予測する。

出典　日本経済新聞１月５日より一部抜粋

更なる研究の発展に期待したいですね！

気象庁は４日、昨年の全国の天候をまとめ、発表した。

平均気温は東日本で平年を１．１度上回り、１９４６年の統計開始以来、最高に。

地域別でも関東甲信は１．３度と高く、いずれも過去最高だった。

春の記録的な暖かさや、夏の「災害級の暑さ」が影響した。

また昨年の台風の発生数は２９個（平年２５・６個）だった。

朝日新聞１月５日より一部抜粋

２０１９年は、上記の２０１８年より、気温や台風の数など、注意深く見ていく必要があります。

世界の干潟は１９８４年からの３３年間で、世界の１６％にあたる約２万平方キロが失われたと、豪クイーンズランド大などの研究チームが発表した。

（画像は海岸のイメージ。版権フリー。本文とは直接関係ございません。）

世界規模での分析は初めてと言い、人口増加による埋め立てなどの沿岸開発、地球規模の海面上昇などが原因だとしている。

英科学雑誌ネイチャーに掲載された。

干潟はたくさんの生き物の生息地で、水質を浄化する働きがある。

またCO2を吸収したり、海岸線の浸食を抑えたりするほか、少量生産の場にもなっている。

研究チームは地表の衛星画像７０万枚超えを分析し、干潟の変化を調べた。

世界の干潟は２０１４年から２０１６年時点で少なくとも約１３万平方キロあり、４４％がアジアに集中していた。

研究チームは「地球環境にとって大切な干潟の変化が見過ごされてきたが、人間によって驚かされていることが明らかになった」としている。

出典　朝日新聞１月４日より一部抜粋

あまりニュースにはなっていませんが、細かな部分にも注意が必要です。

2030年。

誰もいないリビングで、ロボットがスリッパの向きをそろえ、積み木をおもちゃ箱にいれていく。

ロボットの頭脳には人工知能（AI)。スマホのように、AI搭載のロボットを一人１台持つ日が来ます。

創業５年のAIベンチャー、プリファード・ネットワーク（PFN)社長の西川徹さんが思い描くのは、人とAIが共生する未来だ。

人の動きを識別し、指示通りに動く。介護の現場で物を運び、食事を手伝う。

建設や農業でも人を助ける。そんな世界を想定している。

出典　朝日新聞１月３日より一部抜粋

昔、スターウォーズやガンダムの一部シーンに、ロボットと会話するシーンがありましたが、現実に近づいてきましたね。今後の発展に期待したいです。

平成も今年で終わり、４月１日に新元号が発表されることになりました。

今から約３０年前に学生だった頃に、先生に言われました。

「平成も、３０年ほどで終わるだろう。そのうち、君たちも昭和の生き残りの人間と言われる時代が来る」

言われた当時は実感がわかなかったのですが、この年になって、先生の言葉が思い出されます。

明治のM、大正のT、昭和のS、平成のHは、混乱を避けるために、新元号の頭文字には用いないそうです。

行政の手続き等を含め、国民生活に支障をきたさないように、４月１日に元号を発表するようです。

どんな時代が来るのか楽しみですね。

自動車産業は「１００年に一度の変革期」（トヨタ社長）を迎えているとされる。

自動車各社はCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の先端技術や新たなサービスへの対応が急務になっている。

今後、より多くのデータを集めたうえで、新しいサービスを生み出す力が競争を左右する。

仮想空間を舞台にビジネスを確立してきたIT企業には、一定の優位性がある。

自動車メーカーが産業の主役で居続ける時代は終わり、業種の垣根を越えた連携で付加価値を高めなければ生き残れない時代になりつつある。

IT企業から自動車メーカーか自動運転を巡る開発競争は過熱している。

出典　日本経済新聞１月１日より一部抜粋

日本以外にも、グーグル、アップル、ウーバーなど業界・国籍を超えた激しい開発競争が今後も続いていくものと予測されます。

新年明けましておめでとうございます！！

２０１９年がスタートしました。

このブログを読んで頂いている皆様、旧年は大変御世話になりました。

今年も地球環境・エコロジーに関して、そしてスタンダードなマジックショーに関しても、記載させて頂きます。

本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

２０１９年元旦　

　　　　　　　　　　　　プロマジシャン・ミヤモ=エコマジシャン・ミヤモ